インバウンド対策にデジタルスタンプラリーが効果的な理由！メリットと事例も紹介

観光業界の発展において、外国人の訪日旅行を促進するためのインバウンド対策は欠かせません。

徐々にアフターコロナとなりつつある現代、外国人による旅行消費を促すことこそ、観光地の経済を盛り上げるポイントとなっています。

インバウンド対策には、さまざまな施策があるなかでも、今後トレンドとなるであろう企画にデジタルスタンプラリーがあります。

この記事では、いまインバウンド対策が注目される背景、インバウンド対策にデジタルスタンプラリーを活用すべき理由、インバウンド対策としてのスタンプラリー事例について解説します。

インバウンド対策とは

インバウンド対策とは、訪日外国人をターゲットとするマーケティング施策です。

英単語の“inbound”には「外から中に入ってくる」という意味があり、外国人の訪日旅行や滞在中における消費活動をインバウンドと呼んでいます。

また、インバウンド対策は旅マエ・旅ナカ・旅アトの３つに大きく分けられ、それぞれ以下のように定義されています。

• 旅マエ：訪日旅行に興味を持っていて、本格的に計画を開始する旅行者向けの施策。日本に特化した旅行情報メディアへの広告出稿など。
• 旅ナカ：訪日旅行中の旅行者向けの施策。多言語対応や免税をアピールする看板・ポップなど。
• 旅アト：自国に帰ったあとの旅行者向けにリピートを促すような施策。SNSを活用したコミュニケーション、友人・家族に話したくなるお土産など。

なぜ今インバウンド対策が注目されている？

2023年6月現在、インバウンド対策に力をいれる企業や店舗の数は増えているといわれています。

しかし、なぜ今インバウンド対策が重要視されているのでしょうか。

以下では、インバウンド対策が注目されている理由について紹介します。

2023年のインバウンド需要はコロナ前を上回るとの予測

2010年代後半からインバウンド需要は高まっていましたが、新型コロナウイルスの感染拡大によって、ここ数年は国境を超える人流はほとんどない状態でした。

しかし、世界的なワクチンの普及や日本国内における5類移行を受け、2023年のインバウンド需要は4.96兆円の見通しとなっており、コロナ前を上回る水準まで回復するとみられています。

インバウンド需要の回復にともない、宿泊、飲食、小売などの業界においては、訪日外国人の獲得が売上を支える要素となるでしょう。

国内旅行者数の減少傾向が続いている

訪日外国人旅行者数が増加する一方、日本人の国内旅行者の数は2003年の3.25億人を最後に、年々減少傾向となっています。

加えて、日本国内の人口が減少していることからも、今後国内旅行者による市場は縮小傾向が強まるとみられ、観光需要に頼っている業種のビジネスではインバウンド層を取り込むことの重要性が増していくでしょう。

地方における雇用機会の創出につながる

インバウンド需要は、直接的な経済活性はもちろん、間接的な活性化ももたらします。

近年、地方の過疎化が進んでいる原因の一つとして、そもそも地方には雇用が少ない点があげられます。

しかし、外国人旅行者が多く訪れるようになれば、旅行者を受け入れるための働き手が必要となるため、新たな雇用が発生するきっかけにもなるはずです。

地方における雇用機会の創出により、新たな産業が生まれ、地方創生の実現にもつながるでしょう。

インバウンド対策にデジタルスタンプラリーを活用するメリット

インバウンド対策には、訪日外国人をひきつけるためのスポットやイベントが必須です。

しかし、東京や京都のように観光資源が豊富な地域でなければ、魅力的なスポットを一朝一夕でつくることはできません。

そこでデジタルスタンプラリーなどの企画によって、インバウンド対策に取り組む方法がおすすめです。

以下では、インバウンド対策にデジタルスタンプラリーを活用するメリットについて解説します。

多言語対応がしやすい

インバウンド対策におけるハードルの一つに多言語対応があります。

外国人旅行者が案内や内容を読めるよう、英語や中国語をはじめとする外国語に対応しなければいけません。

しかし、掲示物やパンフレット、案内音声などをすべて多言語対応しようとすると、結構な労力や工数がかかります。

一方、デジタルスタンプラリーであればWebサイトやアプリの多言語対応さえしておけば、訪日外国人でも問題なくコンテンツを楽しめます。

人流をコントロールできる

デジタルスタンプラリーの特徴として、人流をコントロールできる点があげられます。

スタンプラリーの場合、参加者はラリースポットを中心に探訪するため、特定の店舗や施設に集客することが可能です。

なかなか集客ができていない店舗をスポットにして集客を強化したり、複数の店舗が密集する地域をスポットとして誘客したりと、さまざまな活用ができるでしょう。

顧客データを取得しやすい

デジタルスタンプラリーは、スマートフォンアプリや特設Webサイトなどを用いて実施されるため、参加者の行動はログやアクセスデータなどの形で自動的に蓄積されます。

そのため、紙のスタンプラリーに比べて、人気のスポットや参加者の回遊率などの顧客データを取得しやすくなります。

定量的なデータをもとに分析と改善をくりかえすことによって、参加者のニーズや満足度からデータドリブンな運用ができれば、ユーザー体験の質を高められるでしょう。

「お土産」のデジタル化

近年、日本のアニメや漫画は世界的にもカルチャーとして浸透しており、それらをきっかけに日本を知る外国人も少なくありません。

実際、聖地巡礼などのコンテンツは外国人から人気ですが、アニメや漫画に登場した聖地をスマホで撮影しても、作品のファンどうしでないと盛り上がりにくいという弱点があります。

一方、作品のイラストを用いたデジタルスタンプを集めて、帰国後に「こんなアニメがあって…」と見せられる仕組みがあればどうでしょうか。

スマートフォンで持ち帰れるお土産を提供できるだけでなく、帰国後の話題にもしやすく、家族や友人の間で口コミを自然に発生させられるでしょう。

インバウンド対策にスタンプラリーを活用した事例

近年、インバウンド対策にスタンプラリーが用いられるケースが増えています。

しかし、具体的にはどのような企画が訪日外国人から人気となっているのでしょうか。

最後に、訪日外国人をターゲットとしたスタンプラリーの事例について紹介します。

【鉄道】THE TOKYO MONORAIL ＆ YAMANOTE LINE STAMP RALLY

JR東日本と東京モノレールが共同で開催したスタンプラリーです。

羽田空港を利用する訪日外国人をターゲットとしており、東京モノレールの羽田空港国際線ビル駅や山手線の各駅に設置されたスタンプを集めると、オリジナルの文房具がもらえるというものでした。

各駅のスタンプは改札外に設置されているため、スタンプをきっかけに駅でおりてもらい、駅近隣における観光地の訪問や観光消費を促すねらいがあります。

【鉄道】メトロ街めぐりスタンプラリー

東京メトロが企画・運営したデジタルスタンプラリーです。

路線ごとにコースが設けられており、好きなコースをめぐれるため、旅行中の行程にあわせてコースを選べる仕組みとなっています。

達成したコースの数によって応募できる景品が異なり、オリジナルデザインの24時間乗り放題券、沿線にあるホテルの食事券などが当たります。

【地方自治体】日本の名城 厳選24城スタンプラリー

日本城郭協会の監修のもと、企画されたスタンプラリーです。

過去に実施された「日本100名城スタンプラリー」が好評であったことから、訪日外国人をターゲットとして厳選された24の城をめぐるスタンプラリーとして生まれました。

ラリースポットは、訪問の難易度やリピート回数のバランスなどをもとに選定されており、ほどよい難しさと達成感を実現しています。

また、スタンプラリーを達成すると、名前入りのデジタル認定証が発行される仕組みとなっており、お土産のデジタル化によって参加者の意欲を高めている事例です。

さらにデジタル認定証はNFTにも対応しているため、スタンプラリーを達成した人だけがもらえる希少性も話題になりました。

デジタルスタンプラリーの制作はBALANCeにお任せください

デジタルスタンプラリーは、観光や旅行を盛り上げる要素の一つになります。

地域への訪問のきっかけになるだけでなく、観光地における回遊や消費を促すうえでも大きな効果を発揮します。

また、紙のデジタルスタンプラリーに比べ、参加者のデータを集めやすく、リッチな演出がしやすいという強みもあります。

BALANCeでは、デジタルスタンプラリーはもちろん、ARやNFTなどのリッチコンテンツを制作した実績が多数ございます。

小規模から本格的なデジタルスタンプラリーまで、予算に応じて柔軟に対応できますので、まずはお気軽にお問い合わせください。